- HOME
- 自然環境学科（通信制）
通わないで学ぶ、通信制の学科
2026年度から1年制の通信制の学科がスタートします！
進学・就職・転職に有利な資格取得や就職や転職を成功させるために挑戦してみませんか？
学科の特徴
1.オンラインで学べる授業
自分の生活スタイルに合わせ、いつでも、どこでも好きな時間に学ぶことができます。＜授業形式＞
- 1科目 90分/15回
- オンライン授業 or 録画配信を視聴
- 小テストを受けて出席クリア
- オンラインで期末テストを受けて単位を取得
２.目標に向かって学べる
- 自然系の勉強に興味があり、1年でいいので学んでみたい。
- 2年間通える自信はないが、1年間ならがんばれそう。
- 仕事のブランクがあり、新卒採用枠で就活したい。
- 資格を取って転職したい。
３.費用が安い
他学科に比べ学費が安く、１人暮らしの費用がかからないため、年間150万近くを抑えることができます。
カリキュラム
-
緑はX（旧twitter）の授業紹介へリンクしています
-
専門科目
- 生物分類Ⅰ～Ⅱ
- 植物形態・分類学
- 昆虫学
- 魚類学
- 鳥類学
- 基礎生態学
- 野生生物調査法
- 環境法規
- 樹木学
- 土壌学
- 林業生産論
- 森林・林業概論
- 地球環境概論Ⅰ～Ⅱ
- ビオトープ論
- レポート作成
-
就職対策・社会人教養
- 必修教養Ａ１～２
- 選択教養Ａ１～３
- ＤＴＰ演習Ⅰ～Ⅱ
- コンピューター演習（文書作成）
- コンピューター演習（データ活用）
- 就職対策
- ビジネス能力
-
合宿・集中講義（選択制/集中で
３～４日間かけて行う講義や実習）- 冬山実習(合宿)
- 野外活動基礎研修（合宿）
- 高山植物実習（合宿）
- 佐渡臨海実習（合宿）
- 海岸生物実習
- 林業・土木機械保守
- 環境教育概論
- プロジェクトワイルド・バード
- 狩猟免許試験対策
- 鳥獣管理士試験対策
- 刈払機労働安全衛生教育
- チェーンソー特別教育
スクーリング（対面授業）について
文科省の規定により、対面授業は
年間120時間以上と定められています。
本校では、年４回の対面授業を予定しています。
前期（６月、８月を予定）
●動植物生態野外実習ＩＣ
野外で活動するための基礎を学びます。
＜実習例＞※予定であり変更することがあります
- アイスブレイク、ネイチャーゲーム
- 野外活動の基礎的な知識 など５項目
●コンピュータ演習（文書作成）
日商PC検定(文書作成)３級の取得をめざします。
Wordを用いたビジネス文章の作成法について講義を行います。最終日に日商PC検定(文書作成)３級を受験します。
後期 （12月、２月を予定）
●動植物生態野外実習ＩD
野外で活動するための基礎を学びます。
＜実習例＞※予定であり変更することがあります
- 動植物の観察方法、識別方法、道具の使い方
- いきもの六法・スケッチ
- 野外活動の基礎的な知識 など５項目
●コンピュータ演習（データ活用）
日商PC検定(データ活用)３級の取得をめざします。
Excelを用いた効果的な分析資料の作成法について講義を行います。最終日に日商PC検定(データ活用)３級を受験します。
合宿・集中講義について
・合宿や集中講義は選択制ですが、スクーリングの対象となります。時間数を満たせば上記のスクーリングは一部免除となります。
対面授業の期間中について
●宿泊について
遠方からお越しの場合、スクーリング中は各自で宿泊場所をご用意ください。学校は新潟駅から徒歩１分ですので、周辺に多くのホテルがあります。
学習スタイルのイメージ
取得をめざす資格
- ・生物分類技能検定3級
- ・狩猟免許（わな）
- ・鳥獣管理士3級
- ・環境社会検定(eco検定)
- ・プロジェクトワイルド
- ・プロジェクトバード
- ・刈払機労働安全衛生教育
- ・チェーンソー特別教育
- ・日商PC検定(文書作成)３級
- ・日商PC検定(データ活用)３級
- ・ビジネス能力検定３級・２級
めざす職業
河川工事・土木工事
河川法では河川の治水・利水に加え、「河川環境の整備と保全」が重要視されています。そのため、河川工事や土木工事を行う会社では、自然災害を防ぎ、環境保全も行うという両方を考慮する技術が求められます。
アクティブレンジャー
環境省レンジャーのサポートを行う非常勤の国家公務員です。国立公園のパトロールや調査、保全、来園者への環境教育を行います。各都道府県が独自に設けているレンジャー制度もあります。
※公務員試験の受験は必要ありません。
自然公園
全国の国定公園、都道府県立公園、市町村公園、私営公園などに勤務する職員です。業務内容は公園内を対象とした自然ガイド や体験プログラム、公園を紹介するための展示物制作などです。
地域おこし協力隊
地域おこしや地域のくらしに興味がある人材を、地方自治体が委嘱します。その地域の農林水産業に関する業務、地域ブランドや地場産品の開発や宣伝、環境保全活動などを行います。主に人口減少や高齢化の進行が進む地域で導入されている制度です。
